SOHOはSmall Office/Home Officeの略で、小さなオフィス、自宅をオフィスにしているという事です。
実際にはその定義はひとつではなく、働き方を指すこともあれば、小規模の事業者向けの物件（いわゆるSOHO向けの賃貸物件など）を指すこともあるため、使用する組織や場面によって使い分けられているのが実情です。

①SOHO
おもに専業性が高い仕事を行い、独立自営の度合いが高いもの。

②内職副業型勤務
おもにほかの者が代わって行うことが容易な仕事を行い、独立自営の度合いが薄いもの。
SOHOを、会社勤めではなく、在宅で仕事をする人の仕事部屋や事務所を意味する場合があるそうです。

①個人事業主
個人事業主は、個人で事業を行っている人のことです。生計を一にする家族や従業員を雇用している場合も、法人化していなければ個人事業主というくくりになります。
個人事業主とフリーランス、SOHOは混同しがちですが、「事業」とは反復・継続・独立している仕事のことを指しますので、繰り返し1つの事業を継続しているかどうかが見極めのポイント。個人事業主として代表的な職種は、理容師や美容師、医師、弁護士、公認会計士、税理士などです。

②フリーランス
フリーランスは、特定の企業や組織に所属せず、案件ごとに自由に契約を結んで仕事をする人を指す言葉です。ライターやカメラマン、デザイナー、編集者といった職種に多く見られますが、働き方の多様化に伴い、経営コンサルタントやトレーナー、インストラクターなどにもフリーランスで働く人が増えています。

③ノマド
ノマド（nomad）は、英語で「遊牧民」のこと。働く場所や時間にとらわれず、パソコンやスマホなどのITデバイスを駆使して仕事をする人のことをいいます。本来の意味と区別するため、このような働き方をする人を「ノマドワーカー」と呼ぶ場合もあります。個人事業主でも会社員であっても、働く場所の制約がない人の総称です。

SOHOが賃貸住宅をオフィスとして契約する際、事務所契約になります。住宅としての契約の場合は会社の表札や看板を出すことは許可されておらず、法人登記もできません。
一方、事務所契約では表札や看板の掲出は可能ですし、法人登記も認められています。ただし、事務所として使用する場合、家賃は消費税の課税対象になります。

SOHOにて、営業可能な業務の種類
エンジニアやプログラマー、デザイナー、編集・ライター、といったパソコンがあれば成り立つ仕事です。逆に、パソコンを使わず不特定多数の人の出入りがなければ成り立たないような仕事はデメリットのほうが多く、不向きといえます。