これは離職率の高さからくるもので、ブラック企業は常に人員を補充しなければならない状態にあります。
そこで、会社の規模に不釣り合いなほどの新入社員を採用したり、常時求人広告を出しているというような場合、ブラック企業である疑いが強いといえます。毎年多くの新入社員を確保するのは、その多くがやめるのを前提としており、いわば社員の使い捨てといった状況が当たり前になっているためです。社員が辞職するか、あるいは自動的に首を切るまでは、厳しい労働環境で酷使して、使えるだけ使ってしまおうという発想です。ですから、毎年大量に社員を採用しているにもかかわらず、全体の社員数が増えていないという場合は、ブラック企業を疑ってみたほうがよいでしょう。

ブラック企業の特徴としてよくあるのが、「精神論が持ちだされることが多い」ということです。精神論自体については一概に悪いというものでもありませんが、ブラック企業の場合、やたらと「精神力」「気合」「やる気」といった言葉が振りかざされる傾向があります。
例えば、サービス残業について「やる気があるなら当たり前」であるとか、「やりがいを感じていれば乗り越えられる」「社会人ならこれくらいのつらさは当然」など、感情的な言葉で正当化しようとするのがこれに当たります。前述のように、残業については法律できちんと規定されており、それに対する対価も支払うことが義務づけられています。これを精神論でごまかそうとするのは、ブラック企業にありがちな特徴と言ってよいでしょう。きちんと社員の権利を尊重しつつ、士気を鼓舞するような言動なら問題ありませんが、問題を正当化しようとして持ちだされる精神論には注意した方が良いでしょう。

入社するとなかなか辞めさせてもらえないというのも、ブラック企業の特徴の一つです。
ブラック企業は、過酷な労働環境ゆえに社員が追いつめられやすくなっていますが、辞めたいと思っても簡単には辞めさせてくれません。前述のように、社員は使えるだけ使ってしまおうという考えがありますから、余力のあるうちに辞めようとしてもそれを許さないわけです。
また、これも前述のように、ブラック企業は離職率が高くなっていますから、常に人材不足に陥る可能性があります。新しい社員を入れる余裕や時間のない場合、会社側は辞めようとする社員を強引に引き留めてきます。会社が社員を辞めさせない手口としては、誓約書を書かせる、退職届を数ヵ月前までに出させるなどがあります。しかし、こうしたやり方に法的な根拠はありません。法律では2週間前に通知すれば、会社を退職できるようになっています。退職届が受理されなくても、内容証明郵便で送るだけで法律的な効力が発生しますから、無理に働き続ける必要はありません。