国内の貨幣・硬貨流通高はおよそ4.7兆円※と、先進国の中でも有数の「現金大国」と称される日本ですが、今回の調査により、約6割(58.8%)の人が「家に『小銭』を貯めた/溜めてしまった経験がある」ということが明らかになりました。

※: 日本銀行調査統計局「マネタリーベース(2018年10月)」より

小銭を家に貯め込む理由の第1位は、「貯蓄のため(45.9%)」という結果になりました。
しかし男女別で結果を比較すると、「貯蓄のため」と回答した割合は、男性(35.8%)よりも女性(56.3%)の方が多く、一方「小銭が使いづらいため」と回答した割合は、女性(10.9%)よりも男性(31.8%)の方が多い結果となりました。
このことから、男女間で小銭を貯める理由に違いがあるということが分かります。

「小銭を貯め込んだ経験がある」と回答した人たちに対し、貯める小銭の種類について聞いたところ、金額が最も高い500円玉がトップ(55%)となり、金額が最も低い1円玉(44.8%)が次に多い結果となりました。
また、男性では1円玉(55.9%)を貯める人が最も多かったのに対し、女性では500円(67.2%)を貯める人が最も多かったことから、小銭を貯めこむ理由に紐づき、男女間で溜め込みやすい小銭の種類も異なることが分かりました。

家の貯金箱に眠ったままの小銭や、余っている小銭のおよその合計金額を聞いたところ、平均金額は13,455円にまで上ることが判明しました。
さらに年代別でみると、60～70代の人は、20～30代の人のおよそ3倍もの金額の小銭を家に保有しており、男女別でみると、男性は女性の約1.6倍多くの額を貯め込んでいるという実態が明らかになりました。

「細かい小銭(1円玉、5円玉、10円玉)を貰った時、どのような行動を取りますか」」という質問をしたところ、5人に1人 (20.5%) が「貯金箱に入れる」、「ポケットに入れる」、「デスクの中や棚等、身近な場所に置く」など財布以外の場所で保管する傾向にあることが分かりました。

「銀行窓口で小銭を紙幣へ逆両替した経験があるか」という質問に対し、回答者の約4人に1人(24.8%)が「したことがある」と回答しています。(※小銭の枚数に応じて手数料が発生)

一方、欧米諸国のスーパーでは、小銭を紙幣に変換できる「コインスター」というマシンが一般的に設置されています。
2018年7月、日本にもコインスターが先行導入され、スーパーの営業時間内であればいつでも、一律9.9%の手数料で利用可能となりました。

このコインスターがもし身近にあった場合、使用してみたいかという質問をしたところ、「とても思う」と回答した人は15.2%、「やや思う」と回答した人は25%となり、約4割の人に使用意欲があるということが分かりました。

この調査結果から、溜まった小銭を紙幣や電子ポイントなど、より消費しやすい形に変換したいと考えている人が一定層存在するということが窺えます。

欧米諸国の大手小売店を中心に、約20,000台を展開していて2018年日本に初上陸したそうです。

「コインスター」とは、1991年にアメリカで誕生した、硬貨を紙幣や金券に変えられるサービスです。
家の貯金箱に眠ったままの小銭など、余ってる硬貨をコインスターのマシンに投入すると、毎分600枚の速さで硬貨の枚数・金額を算出されます。
その後、画面に表示された合計金額を確認し、引換券を発行すると、サービスカウンターで紙幣に交換したり、レジでそのまま金券として使用することができます。
2018年7月、北米・ヨーロッパ以外で初めて、コインスターが日本に上陸し、ユニー(株)が運営する総合スーパー「アピタ」の3店舗※に先行導入されました。

※ 導入店舗:アピタテラス横浜綱島、アピタ長津田店、アピタ戸塚店

コインスター公式WEBサイト

コインスターは、小銭を引換券に変え「より使いやすい形(紙幣・金券)に変換する」という消費者へのサービス提供だけではなく、コインスター設置によって消費者の来店を促し、小売店の収益増につなげるという役割も担っています。

また、消費者がコインスターで小銭を再流通させることで、新たな硬貨製造に必要なコストや、金属資源の無駄遣いを防ぐことにもつながります。
アメリカでは、政府が年間に製造する硬貨料の約4倍が、コインスターによって市場に戻されていることが分かっています。

1991年、当時のスタンフォード大学院生が、自宅に眠っている大量のコインを、金融機関に持ち込むことなく”価値ある現金”に変換できるサービスとして、アメリカで創業しました。
1992年、サンフランシスコに1台目のコインスターを設置し、1996年にはアメリカで導入台数1,000台を突破！
その後、コインスターはアメリカ全土にまたがる大手小売店や、他ヨーロッパ諸国の小売店にサービスを展開し、現在約20,000台の導入を達成しました。
今後更にヨーロッパやアジア各国でサービスを拡大していくようです。