戦力外通告は、主にプロスポーツ競技において、チームが所属選手に対し「戦力構想から外れていることを選手本人に通告」することを指します。

日本では主にプロ野球で用いられている言葉で、当該選手に対する選手契約の解除や見直しを示唆する意味を持っています。

なぜ戦力構想が必要なのかというと、プロ野球の支配下登録選手は１球団原則７０人と枠が決まっているからで、来季のドラフト入団などを見越して戦力外通告をする必要があります。

戦力外通告は、第１次通告期間と第２次通告期間の２回に分けて行われます。

第１次通告期間は原則として１０月１日から、セ・パ両リーグのレギュラーシーズン終了の翌日まで。第２次通告期間はクライマックスシリーズ全日程終了の翌日から、日本シリーズ終了の翌日までとなります。ただし日本シリーズに出場したチームは日本シリーズ終了の５日後まで。

この時期に戦力外通告が行われる理由は、球団と選手の契約期間が２月１日から１１月３０日までと定まっているからです。

１０月下旬にドラフト会議が行われ、新しい選手が入団するため、契約切れまでに選手に戦力外であることを予告する必要があるのです。

いきなり解雇するわけではないこの制度は、選手のためになるものだとも言えます。

選手が現役を続けたい場合の選択肢が自由契約です。

自由契約は選手が宣言すれば即できるものではなく、選手の意思を確認した球団がＮＰＢ（日本野球機構）に事務手続きを行ないます。

その上で球団は１１月３０日に「次年度契約保留選手名簿」を作成。これは契約を保留する（契約しない）選手という意味ではなく、球団が今年度の支配下選手のうち次年度も選手契約締結の権利を保留する選手の一覧という意味で、来シーズンも引き続き選手契約を結ぶ予定の選手名簿です。

「次年度契約保留選手名簿」に名前がなく、現役続行を希望する選手は、１２月最初の平日に名簿が公表された段階で自由契約選手として公示されます。

自由契約になった選手はこの時点で自由に移籍球団を探すことが可能になり、実績や実力がある選手は他球団からのオファーを受けて移籍することもあります。

現役を続ける意思がない選手は、戦力外通告を受けて契約が切れた時点で引退となります。

引退した選手の約半数は球団職員として球団に残ることを選んでいます。仕事としては、バッティングピッチャー、ブルペンキャッチャー、スカウト、トレーナー、スコアラーなど野球の現場に近い仕事から、用具担当や広報の仕事までさまざまです。

しかし球団職員の枠には限りがあり、翌年に引退した選手が職員になれば、枠を開ける必要もあるのが実情です。