サントリーが、オフィスで働く人の水分摂取について調査を実施!

サントリー食品インターナショナル(株)は、2019年5月29日(水)から「水曜日は、みずようび」プロジェクトを開始しました。
プロジェクト開始に伴い、全国の20~69歳のオフィスで働く男女1,600人を対象に、「オフィスで働く人の働き方と水分摂取に関する調査」を実施しました。
また、今回の調査結果を受けて、体温や体液研究の第一人者で医学博士でもある早稲田大学人間科学学術院の永島計教授に、「仕事と飲水」について聞きました。

日本人が、1日に摂取するのが望ましい水分量の目安

≪早稲田大学人間科学学術院 永島計 教授コメント≫
「効率的かつ疲れを残さないように仕事をするには、飲水に気をつけることが大事」
 「日本人が一日に摂取するのが望ましい「食物を含めたすべての水分量」は、2.5 ℓです。食物として摂取する水分を除外すると、2.0ℓは水やコーヒーなどの飲料として摂取することが大事です。さらに、「水やコーヒーなどの飲料としての水」の摂取量全体の2/3程度にあたる1.2ℓは水での摂取が望ましいと言えます。これらの数字は安静を基本とした数字ですから、オフィスワークにおいては、通勤などを考えると、もう少し摂取した方が望ましいです。特に今後、夏場に向けてはプラス500 mlぐらいの摂取が望ましいです。脱水は仕事中に集中力がなくなる、疲れやすいなどの、作業効率の低下につながる影響をおよぼすことがあるため、仕事中や日中の疲れは、仕事そのものだけではなく、不十分な水分摂取の可能性も考えられます。

①大型連休(ゴールデンウィーク)明けの今年は、約7割が仕事への意欲減少を実感。若い世代ほどその傾向が強い。

今年の大型連休(ゴールデンウィーク)の前後で、仕事への意欲の変化について聞きました。その結果、回答者の約7割が仕事への意欲の減少を感じていました。また年代別で見ると、20代は約8割が実感しており、若い年代ほど連休明けの仕事への意欲低下を感じていることが分かりました。

あなたは、今年の5月の大型連休(ゴールデンウイーク)の前後で比べて、仕事への意欲の減少を感じますか。(単一回答)

あなたは、今年の5月の大型連休(ゴールデンウイーク)の前後で比べて、仕事への意欲の減少を感じますか。(単一回答)

②疲れを感じるのは週の後半。週のまんなかの「水曜日」に休憩やリフレッシュをすることで、週後半のパフォーマンスはあがると約9割が回答。企業も4割以上がノー残業デーを水曜日に実施。

「前営業日に比べて、最も疲れを感じる曜日」について聞くと、「金曜日」が25.3%と最も多く、次いで「木曜日」(24.0%)という結果となりました。週の後半になるにつれ、疲れを感じやすい傾向にあることが伺えます。
続いて、1週間のまんなかである「水曜日」に休憩やリフレッシュができれば、週後半のパフォーマンスは上がると思うかを聞いたところ、約9割の人が「上がると思う」と回答しました。また、今回の調査によると、全体の41.6%の人が「水曜日にノー残業デーがある」と回答しています。

1週間の中で、前営業日に比べて、最も疲れを感じる曜日をお答えください。(単一回答)

1週間の中で、前営業日に比べて、最も疲れを感じる曜日をお答えください。(単一回答)

1週間の中でも「水曜日」に休憩やリフレッシュできる施策が実施された場合、週後半のパフォーマンスはあがると思いますか。(単一回答)

1週間の中でも「水曜日」に休憩やリフレッシュできる施策が実施された場合、週後半のパフォーマンスはあがると思いますか。(単一回答)

あなたの勤めている職場では、ノー残業デーを取り入れていますか。ノー残業デーを取り入れている職場にお勤めの方は、ノー残業デーの曜日をお答えください。(複数回答)

あなたの勤めている職場では、ノー残業デーを取り入れていますか。ノー残業デーを取り入れている職場にお勤めの方は、ノー残業デーの曜日をお答えください。(複数回答)

③1日に必要な、飲料での水分量の目安は2.0ℓ。 一方で働く人の約6割が、必要だと思う水分量は 【1.8ℓ 以下】と認識。

「1日に必要だと思う水分量として、最も適当だと思う水分摂取量」について聞いたところ、飲料として摂取が必要な目安となる【2.0ℓ 以上】と答えた人が約4割と最も多い結果となりました。しかし、目安よりも少ない
【1.8ℓ 以下】を回答した人は約6割と、摂取基準とギャップがあることが分かりました。

あなたが、1日に必要だと思う水分量として、最も適当だと思うものをお答えください。(単一回答)

あなたが、1日に必要だと思う水分量として、最も適当だと思うものをお答えください。(単一回答)

④オフィスで働く人の約4割が、1日に実際に摂取している飲料としての「水分量」は【2.0ℓ 未満】であることが判明。

働く人が1日に摂取している「水やコーヒーなどの飲料」の摂取量について聞きました。1日に飲むのが望ましい水分摂取量【2.0ℓ】に対し、約4割にあたる39.3%が【2ℓ 未満】と回答しました。
※アルコールを除く ※上記設問での回答5本以上=2500ml、1本未満=499mlで換算

⑤オフィスで働く人は「水不足」!?オフィスで働く人の約9割が1日に飲む「水」の量は、目安を下回る【1.2ℓ 未満】であると判明。

また、飲料摂取量の内訳を見ると、オフィスで働く人の約9割が、「水」の摂取量は500mlペットボトル2本(1.0ℓ)以下と答えました。「飲料としての水」の摂取量の目安は1.2ℓであり、働く人の約9割が「水」不足であることが分かりました。

オフィスで働く人が飲料として、1日の中で摂取していると考える「水」の量

オフィスで働く人が飲料として、1日の中で摂取していると考える「水」の量

調査結果をうけて:早稲田大学人間科学学術院 永島 計 教授

①水分の摂取量について
 普段の生活で、人は2~3時間のスパンで体液の増減が繰り返されます。オフィスワークではこの変動は少ない傾向にありますが、効率的かつ疲れを残さないような仕事をするには、飲水に気をつけることは大事だと考えています。過去、日本人女性を対象とした研究では、1日1.6 ℓの「食物を含めたすべての水分」の摂取が必要という報告もありましたが、体格も変わった現在では2.5 ℓは摂取することが望ましいと考えられています。そのうち「食物として摂取する水分」を除外すると2.0ℓは「水やコーヒーなどの飲料」として摂取することが大事です。ただし、活動量が多い人や暑い環境で作業する場合は増量の必要があります。
 
 また、今回の調査では、「1日に必要だと思う水分量は2.0ℓ以上」とオフィスで働く人の4割近くが回答しており、目安となる数値を満たしていたものの、2.0ℓという数字は安静を基本とした数字ですから、「2.0ℓちょうど」と答えた人は、オフィスワークにおいては、通勤などを考えると、ちょっと少ないかなという印象を受けます。特に今後、夏場に向けてはプラス500 mlぐらいの摂取が望ましいです。
 
 また、体の老廃物をしっかり尿に排泄するためには1日600 ml程度の尿量が最低限必要です。皮膚表面から蒸発や、呼吸で失われる水はコントロールが不可能で700 ml程度にはなります。これだけでも1日1.5 ℓ弱の水の摂取は必要です。食事で摂取する水分を考えても1ℓ以下の水分摂取で十分だと考えている3割強の方はちょっと危ないな、という印象を受けました。

②水分摂取に最適な飲み物とは?
 飲料として何を飲むかは、量と共に重要なことです。調査では、水を500 ml以上飲む人は50%以下であるのに対して、お茶やコーヒーの摂取が500 mlを超える人が50%を超えるのは、オフィスで働く人の大きな特徴であると言えます。過度にならないコーヒーの摂取は、仕事の効率化、水分補給にもなりますが、カフェインの採りすぎは注意が必要です。コーヒーの摂取量が1 ℓを超えるとカフェイン過剰摂取によるイライラや不眠をおこす可能性があります。このため、「飲料として必要な水分」摂取量全体の2/3となる1.2ℓは水での摂取が望ましく、水はアクセスの良さ(最近は水道水を飲む人はあまりいませんが)味がないこと、色々な温度で飲める点に加え、冷たすぎる飲料は口渇感を抑制します。水分補給という観点からは常温に近い方が飲みやすいかとおもいます。

③これから注意したいオフィスでの脱水について
 オフィスで働く人たちが1日を終える段階で脱水になっている可能性は少ないですが、これからの時期、気温が上昇し、皮膚や呼吸から失われる水分は多くなっていきます。また、通勤途中でかく汗の量も増え、さらに会議が長引く・食事をとる時間が遅れるなどで、水が足りなくなってる時間は多いと思われます。人は2~3時間のスパンで水の損失、補正を繰り返しているため、日中に脱水に傾き、夜の食事や水分の摂取で、なんとか補正しているようなオフィスワークスタイルは注意する必要があります。脱水は仕事中に集中力がなくなる、疲れやすいなどの、作業効率の低下につながる影響をおよぼすことがあるため、仕事中や日中の疲れは、仕事そのものだけではなく、不十分な水分摂取の可能性も考えられます。

商品紹介(南アルプス・奥大山・阿蘇)について

「サントリー天然水」は、南アルプス、阿蘇、奥大山といった雄大な自然に囲まれた場所で、雨や雪として降った水が長い年月をかけて大地に磨かれ、育まれるナチュラルミネラルウォーターです。1991年の発売以来、お子様から大人まで幅広いお客様にご愛飲いただいているロングセラーブランドで、2018年の年間販売数量は1億1,730万ケースとなり、同年における国内清涼飲料の年間販売数量No.1※2ブランドとなりました。
※2 飲料総研調べ

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