ブラック企業は、正社員の数が少なく、非正規社員の率が高くなる傾向があります。これは人件費をなるべく抑えようという意向で、低賃金のアルバイトやパートを多く雇い、正社員はできるだけ少なくしようとするわけです。仕事の内容としては、正社員とアルバイトに差はなかったとしても、支払われる賃金には大きな格差があります。アルバイトが辞めてしまっても、次々に新しく補充していくので、正社員と非正規社員の比率はほとんど変わりません。もちろん、アルバイトから正社員に登用されることもまずないといってよいでしょう。
中には、募集要項に「正社員募集」と謳っていても、アルバイトや契約社員、業務請負といった形で雇用しようとする会社もあります。こうした点についても気をつけた方が良いでしょう。

ブラック企業の中には、意外なほど給料をを高額に設定しているところも少なくありません。一見すると好条件のようですが、これにはからくりがあります。
実際には基本給に残業代が含まれているため、初任給でも高額に見えるというわけです。こうしたみなし残業代が給与に含まれること自体は珍しくありませんが、ブラック企業の場合は、みなし残業代分よりもはるかに多い残業を強いられることが多くなっています。ですので、一見高給に見えたとしても、実際は労働時間に見合わない安い報酬額であるということになります。
例えば支給額が25万円であっても、そのうち基本給は10万円で、残りがみなし残業代ということもあり得ます。こうした実質的な基本給についても注意しておきましょう。

会社のトップである社長が、何かというと精神論を押し付けてくるというのは、ブラック企業によくある光景です。
ブラック企業の社長は、説明会や入社式はもちろん、毎日の朝礼においても体育会的な精神論を振りかざしてきます。「気合」や「根性」といった語句を頻繁に用いたり、大声を出させる、目標を言わせる、失敗したときに全員の前で反省の言葉を述べさせるなど、社員にひたすらがむしゃらさを求める傾向があります。全てにおいて「元気の良さ」が優先され、前述のように理屈や道理は二の次といったことになりがちです。
これはひとえに、サービス残業など過酷な労働に対し、文句を言わせない空気を作るという目的があります。
こうした空気に慣らされた結果、無理な仕事量でも黙々と従ってしまうことになるわけです。ですから、もしも説明会などで社長の精神論的な言葉が目立つようであれば、ブラック企業を警戒した方が良いでしょう。