企業側メリット

スポンサーといっても、金額が億単位や数千万単位のものから数百万円や数十万、数万円のもの、物品などを無償提供するいわゆるサプライヤーの形など様々あります。そして目的も露出を増やして認知度を上げることや経営課題の解決に直接的につなげることなど複数あり、そして何より気になるのが払った金額や提供した物品以上の対価を得ることができるかどうかだ。当然、クラブへのスポンサードは企業にとってビジネスであり、ボランティアのような慈善ではないため、費用対効果は非常に重要になってきます。
クラブの所属カテゴリや知名度によって程度に差はあるが、Jクラブのスポンサーになることで得られるメリットは複数ある。その1つに企業名の露出機会の増加がある。露出の仕方については、ユニフォームや練習着でのロゴ掲出をはじめ、ガンバ大阪のダイヤモンドパートナーを務めるパナソニックのように、ホームスタジアムへの企業名の掲出といったシンプルで分かりやすいものもある。それだけでなく、1試合限定のマッチデースポンサーやイベントの共催など、企業にとってのメリットは様々あります。
クラブとスポンサー契約を結ぶことで、多くの場合クラブが公式サイトやSNSでリリースし、契約の締結を発表する。それによってこれまで知られていなかった企業の存在をファン・サポーターや他のスポンサーから認知されるきっかけとなることは期待ができる。それに加え、クラブの公式サイトへのロゴや企業名の掲載もされるケースが大半のため、そこで認知度が上がる可能性もあるだろう。そして、クラブを応援する人が増えれば増えるほど、多くの人に企業の存在を知ってもらえることに繋がり、露出に加えて期待できるのはイメージアップです。Jリーグクラブのスポンサーということで企業に、信頼度や好感度が増すことにもつながる可能性があります。更に、Jクラブはホームタウンを設定し、ホームタウンに貢献することが求められる。全てのJリーグクラブは、県名や市区町村の名前がクラブ名に入っており、ホームタウン地域との関係は切っても切り離せない。そして、そこには多くのステークホルダーが存在するため、Jクラブは公共財ともなりえます。

チーム側メリット

Jリーグクラブには、川崎フロンターレや浦和レッズのようにいわゆる親会社のあるクラブと、清水エスパルスや大分トリニータのように親会社を持たないクラブが混在しています。川崎フロンターレのメインスポンサーは親会社である富士通が務めている。1000社以上の企業がスポンサードしている同クラブのオフィシャルトップパートナーは、富士通に加え、富士通エフサス、富士通Japanの3社が富士通関連となっている。そしてオフィシャルパートナーにも関連会社が名を連ね、クラブの本拠地、等々力陸上競技場に設置されているスポンサー看板の多くが富士通の関連会社となっています。
クラブが企業からスポンサードを受ける最大のメリットは、まとまった金額の収入を得ることができることにある。プロサッカークラブはチケット、スポンサー、放映権、マーチャンダイジングの4つが主な収益となるが、チケットやグッズの売上は毎年売上が変動するため、安定した収益には繋がりにくい。更にチケット収入に関してはスタジアムのキャパシティという限界もあります。
しかし、スポンサーに関しては多くが年間での契約となり、シーズン前に決まることも多いため、クラブはまとまった収入を得ることができる。また、経費も営業に関わる費用を少なく抑えることもできるため、利益率も高いのが特徴です。
ちなみに、現在、J1クラブのユニフォームの胸や背中のスポンサーは1億円~3億円前後となっていることが多いようだ。川崎フロンターレが公開している資料によると、2020シーズンの同クラブの公式戦ユニフォームスポンサーとして、背中にロゴを掲出できる金額は2億5000万円とのこと。川崎の公式戦ユニフォームでは1番安いパンツへのロゴ掲出で8000万円となっているそうです。
つまり、ユニフォームスポンサーだけでも非常に多くの収入を得ることができます。
スポンサーの数や金額はクラブが選手を獲得する上でとても重要となり、補強にも大きな影響を及します。

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